Googleからの手紙　税法上の居住地における追加の税務情報が必要です

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Letters from Google

2024年の1月1日、Google先生から1通のメールが届きました。

税法上の居住地における追加の税務情報が必要です。

収益化しているAdSenseのアカウントの税務情報が駄目なようです。

開いて見てみると、これまで税務情報を提供してきた日本・シンガポール・アメリカ合衆国のうち、日本の税務情報に警告が出ています。下の画像は解決後なので何もないですが、当時は日本のところに警告が出ていました。

日本に住んでいることを証明できれば良いようです。

まあいつものなんかのアレなんだろな、というわけで、運転免許証を写メールしましたが1週間後にまた下。

じゃあということでマイナンバーカードを写メールしましたがやはり駄目。

うーん、じゃあ公共料金の領収書を出しましたがやはり駄目。

そろそろやばい気がしてきましたので、調べてみると国税庁から発行してもらえる居住者証明書が必要らしいとのこと。なので、ここのアドレスから入力フォームをダウンロードして入力し印刷しました。

Googleはアメリカの会社なので提出先はアメリカ合衆国にしました。

↓のような感じで2部印刷し、最寄りの税務署に電話します。季節柄か電話でやたら”確定申告していますか？”と聞かれたのが気になりましたが、うまくかわして予約を取って予約日に税務署に赴きました。

免許証などで身分確認をされ、30分くらい待つと税務署の担当者印が押された居住者証明書が取得できました。

国のお墨付き書類やでぇ、これで大丈夫だろうと提出しました。審査中。一週間後。

Why Japanese people !?

ということでいい加減理不尽に跳ねられてムカついてきたので、スキャナでスキャンできる最大解像度でスキャンして同じものを送り直しました。50MBまでOKと書かれてますし！

が、やはり駄目。

このままでは収益振込が滞ってしまうかもしれない……最悪BANっ……！

基本に返って真面目に色々調べました。

どうやらGoogleのアジア拠点はシンガポール。アジア人の私にはここから収益が振り込まれている。ということで、シンガポールの居住者証明書を取りました。

今見ると名前のフリガナの部分に直接名前入れてしまってミスってますが、普通に居住者証明書取ることができました。これで駄目だったらもうわからん、と思って提出です。

念のため、すでにOKになっているシンガポールの税務情報も更新して、同じ居住者証明書を添付して更新しました。

提出から1週間後、無事に受理されました。やったー。

ということで今回のポイントは下記のようです。

ちなみにこの問題、最近良く起きているようです。

せめて、シンガポール向けの税務情報が必要ですのように、どこ向けの情報が足りないか表示してくれればいいのですが、ヒントがないので解決までが難しいですね。